POSシステムは1970年代からアメリカ合衆国において、ポスシステムレジ担当者の不正防止や誤った売価での販売などを防ぐ目的で導入され、先行的に発展した。「POS」は「point of sale」の頭文字で、本来は小売店舗やレジのあるところなど「商取引がおこなわれる場所」を意味する語だが、情報管理の文脈では「商品を販売した時点における情報を管理する経営手法」の意味でこれを用いることが多い。
主にスーパーマーケット、コンビニエンスストア、キヨスク、外食産業、ガソリンスタンド、ホテル、ドラッグストアなどのチェーンストア等で導入され、年々その機能が進化している。近年ではその簡易版が一般商店などにも普及している。
POSシステム導入の最大の利点は、商品名?価格?数量?日時などの販売実績情報を収集して「いつ?どの商品が?どんな価格で?いくつ売れたか」という売れ行き動向が経営者にとって把握しやすくなる点にある。収集する項目はシステムを導入している企業により異なり、そのデータや算出方法は企業秘密となっている場合がほとんどである。またスーパーやコンビニなどでは、購入者の年齢層、性別、当日の天気などまでもをデータとして収集していることが知られている。
沿革 [編集]世界初のスーパーは1916年にアメリカで開店した。薄利多売によってスーパーは徐々に店舗数を増やしてゆき、1960年代終盤にはアメリカの食品雑貨店ビジネスの4分の3を占めるようになった。しかし市場の成熟とは裏腹に利幅が減少し、 レジ1970年には売り上げに対する利益が1%という異常な状態となっていた。そこで登場したのがPOSシステムである。しかし当時はバーコードの共通規格がなかったため、POSを導入しても品目が膨大なスーパーマーケットでは商品コードを設定するだけでも大変な手間となり、大きな効果は得られなかった。
1969年、全米食品チェーン協会は統一商品コードの策定に乗り出した。1970年には食品雑貨産業特別委員会が組織され、1973年に現在も使われているバーコードとその上の統一商品コード (UPC) が採択された。バーコード方式となったのは、POSを使わない小規模店舗が過剰な負担を負わないこと（バーコード印刷代の小売価格上乗せが小さい）、バーコードスキャナが安いこと（光学文字認識などより安価）[2]、信頼性が高いこと（バーコード自体は1951年に特許取得された年代物の技術だった）などからである。
バーコード方式は急速に食品以外にも広がっていった。また、製造業、流通業、小売業の間で商品流通の電子化が進み、それによってPOSの採用も広がっていった。アメリカのスーパー業界は1980年代に大きく収益を上げたが、これはPOSの効果によって取り扱い品目が3倍に増加したためと分析されている。その一方でPOSを導入できない零細店舗の多くは姿を消す結果となり、食品製造についても商品コードの割り当てを受けないと全国的な流通網に乗せてもらえないことから、業界への参入障壁が高くなったといわれている。http://pos-navi.jp/
近年では自動販売機のように顧客が操作できるPOSシステムも一部の大型量販店で導入されている。これはひとつのPOS端末に従業員1名を配置する従来の方式を、複数の客が操作するそれぞれのPOS端末をひとりの従業員が監督する方式に転換することを可能とすることから、人件費を抑制することにもつながっている。
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